「IoT」と「ICT」
「IoT」と「ICT」は似ている単語ですが、違いがわかりづらいところがあります。それぞれの意味の違いを理解してIoTとICTの定義と関係性について整理したいと思います。
【IoTとは】
IoTとは「Internet of Things」の略語で、直訳すると「モノのインターネット」となります。あらゆるモノをインターネットに接続するということで、センサーによって様々なデータを収集し、インターネットを通じ解析・判断を行うことで、より良いフィードバックを受けることができるというものです。
「IoT」という言葉が最近よく使われるようになりました。
IoTは"Internet of Things”の略でモノのインターネットと訳されています。
IoT:Internet of Things(モノのインターネット)とはモノがインターネット経由で通信することを意味します。
IoT:Internet of Things(モノのインターネット)という言葉ができる以前、インターネットはコンピュータ同士を接続するためのものでした。
よって、従来は主にパソコンやサーバー等のIT関連機器が接続されていました。
しかし、現在では新たにスマートフォンやタブレット端末も接続されています。
テレビやデジタルカメラ、デジタルレコーダーや最近話題のスマートスピーカー等のデジタル情報家電をインターネットに接続する流れは増加しています。
デジタル化された映像、音楽、音声、写真、文字情報や様々なデーターがインターネットを介して伝達されるシーンが今後ますます増えて行くでしょう。
このように世界中に張り巡らされたインターネットはあらゆるモノがコミュニケーションをするための情報伝送路になりつつあります。
そして、今までインターネットにつながっていなかったモノをつなぐことをIoT:Internet of Things(モノのインターネット)と呼んでいます。
【ICTとは】
ICTとは、「Information and Communication Technology」の略語で、直訳すると「情報伝達技術」となります。
IT(information Technology)とほぼ同義であると言われていますが、ITと異なるのは、Communicationという単語が足されているように、情報を伝達するという部分、そしてそのための技術の活用方法に着目しているという点です。
【IoTとICTの関係性】
それぞれの定義から、両者の決定的な違いは「モノが関わるかどうか」ですが、情報を伝達するという意味では、両者同じようにも捉えられます。
IoTとICTの関係性関係性はどう考えれば良いのでしょうか。
[参考記事]
総務省の「ICTグローバル戦略」における関係性
SDGsの達成・Society 5.0の実現に向けて「ICTグローバル戦略」を公表
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総務省が公表した「ICTグローバル戦略」のひとつに、「AI/IoT利活用戦略」があります。
この中では、「ICTによって、SDGsの達成やSociety5.0の実現をするためにはIoTを活用することが必要だ」とされています。
つまり、IoTを活用することで、「ヒトとヒト」や「ヒトとモノ」、「モノとモノ」の情報伝達がよりスムーズになるという考え方です。
総務省では、社会全体のデジタル化の推進によって、国連の持続可能な開発目標(以下、SDGs)の達成やSociety 5.0の実現に貢献することを目的とし、それらの達成や実現に向けた方策を検討するため、2018年12月から、総務大臣が主宰する「デジタル変革時代のICTグローバル戦略懇談会」を開催してきました。
今回、同懇談会で報告書が取りまとめられたことを踏まえて、「ICTグローバル戦略」を公表しました。
同戦略では、以下を基本理念とし、6つの戦略を推進していきます。
・社会全体のデジタル化を推進し、SDGs達成に貢献すること。
・我が国が掲げるSociety 5.0の理念を世界に広げ、これをグローバルに実現すること。
・これにより、産業構造や労働環境を効率化し、多様なライフスタイルの実現や新たな価値を創造できる豊かな社会を実現すること。
「ICTグローバル戦略」6つの戦略は以下の通りです。
1.デジタル化によるSDGs達成戦略
地球上の誰一人として取り残さない社会の実現に向け、官民の各セクターが相互に連携して社会全体の徹底的なデジタル化を進め、日本と世界の社会課題の解決を推進
2.データ流通戦略
データの自由な流通の重要性を海外に向けて発信するとともに、個人によるデータコントローラビリティの確保に向けた取組を推進、「情報銀行」の社会実装の推進
3.AI/IoT利活用戦略
AIを人々のより良い生活につなげていくという「AI時代の未来像」を国内外に発信
4.サイバーセキュリティ戦略
IoT機器・サービスの急速な普及等による社会変化に対応したセキュリティに関する共通認識を各国と醸成
5.ICT海外展開戦略
日本が培った信頼性の活用、ルール形成への関与やキャパシティビルディングへの支援等による海外展開を推進
6.オープンイノベーション戦略
2030年代の具体的な将来像の実現に向けたキーテクノロジーの高度化を推進
併せて、同戦略を踏まえて行う、「G20茨城つくば貿易・デジタル経済会合及びその後に向けた方向性」も公表した。
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